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株のコストとは

株にかかるコストには、売却益や配当にかかる税金のほか、利用する証券会社が定める「株式売買委託手数料」「情報利用料」などがあります。オンライントレードが普及する以前の顧客対面型が主流の時代では、「口座管理料」「入出金手数料」といった費用も必要でしたが、ネット証券だと一部の条件外の入出金に関して費用が生じる程度で、基本的には「口座管理料」「入出金手数料」は一切必要なく、株のコストからは除外して考えて問題ありません。中でも、株式売買委託手数料は株にかかる一番重要なコストで、手数料の違いが損益分岐点に大きな影響を及ぼします。

情報利用料は、「高機能トレーディングツール」「QUICKリサーチネット」の利用などに必要となる費用です。ネット証券では基本的な情報に関して原則無料で提供しておりますが、一部の高機能トレーディングツールには基本料金を設定している場合があります。但し、所定の条件を満たせば無料となるなど、その他有料情報を利用しない限りは発生しない費用ですので、実質的に株にかかるコストとは「売却益や配当にかかる税金」と「株式売買委託手数料」の2点と言えるでしょう。

ネット証券の魅力

損益分岐点を考える上で重要な「売買委託手数料」ですが、ネット証券では格安な料金体系をウリとしています。それでは、既存の対面型証券とネット証券とでは「売買委託手数料」にどれほど差が出るのでしょうか。大手証券の代表である「野村證券」と、ネット証券後発組の「クリック証券」とで比較してみましょう。

約定金額が100万円であった場合、野村證券では「約定代金の0.9030%+2,604円」が必要で、11,634円の売買手数料がかかります。クリック証券であれば売買手数料は525円で済み、その差11,109円と歴然です。もちろん売却益(キャピタルゲイン)を出すのであれば、往復の売買手数料が必要となりますので、差はさらに広がります。

購入した銘柄が500円の場合、クリック証券なら1Tick上の501円で売却しても、売却金額は「501円×2000株」で100万2千円となり、往復手数料「525円×2=1,050円」を差し引いても利益が出ます。逆に野村證券では往復手数料が23,268円必要ですので、利益を出すには、512円以上で売らなければいけません。もちろんネット証券同士ならこれ程の差は生じませんが、株のリスクを考えると如何にコストを抑えるかが、コンスタントに利益を生み出す事に繋がるのです。